子供の誕生で見直しを考える

子供の誕生によって、生命保険の見直しが必要になります。
子供が成人するまでにかかる費用は一人あたり2,000万円ともいわれていますから、その負担の大きさもさることながら、保険でもそれに見合った保障が必要になります。

ただ、子供の成長にかかる費用は実際に支出として出ていきますので、月々支払う保険料が高くなりすぎて生活が苦しくなるようでは本末転倒になってしまいます。
生活とのバランスを考えて保険を選ぶことが大切であることは言うまでもありません。

妻が専業主婦の夫の場合

小さな子供をかかえた女性が働きに出るのは現状ではなかなか難しく、保障が充分でない場合、すぐに生活に困窮してしまう可能性も少なくありません。
子供は保育園に預けることになりますが、公立保育園の場合、子供が熱を出せばすぐに引き取りを要求されるので、早退等が増えることになり、仕事に影響する可能性が出てきます。
仕方なく、そういう場合にも対応してくれる私立の保育園に預けるか、緊急の場合に対応してくれる託児業者に引き取り等を依頼することになりますが、そのことが支出増につながります。

子供も年長クラスになればかなり安定してくるので、最低でも5歳ぐらいまでの生活費の保障は確保しておきたいところです。
さらに小学校入学時までカバーできればこれに越したことはありません。

まずは、3,000万円の保障を基本に、負担の少ない定期保険・定期保険特約で考えるのがベストであると思われます。
例えば、主契約として300万円の終身保険に加入している人の場合、新たに2,700万円分の定期保険特約をつける形にしておくなどです。
精神的な負担はどうしようもありませんが、せめて経済的な不安だけは確実に除いておきたいところです。

専業主婦妻の場合

子供がいない場合と違い、自分が死亡した場合、小さな子供とともに残された夫にはかなりの負担がかかります。
公立保育園に預ける場合、子供の状態によって早退等が増えることになるのは前記の妻の場合と同様です。
預かってくれる人がいない限り、休日出勤や残業も難しくなるでしょう。
このことが収入減につながるかもしれませんし、昇進等に影響が出てくる可能性も少なくありません。
仕方なく、そういう場合に対応してくれるところに頼れば支出増につながるのも前記の妻の場合と同様です。
夫の収入によっては、それなりの保障を考えておいた方がいいでしょう。

共働きの場合

上記2例と同様に、子供がいる場合は残された方にかなりの負担がかかります。
残された方の収入をベースにして、収入減、支出増になることを想定した保障を考える必要があります。

人生の節目での保険選び

それぞれの事情をきちんと把握してアドバイスするためには、やはり面談による相談がベストです。保険会社の営業社員ではなく、中立な立場の経験豊富なファイナンシャルプランナーが無料で相談に応じてくれます。



もちろん、その場で加入する必要はありませんし、後日のしつこい勧誘もありませんので安心です。

 

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