結婚したら見直しを考える

結婚すると経済的に責任を負うべき家族ができることになります。
結婚してまだ子供がいない夫婦の場合には、万一の時にパートナーに迷惑がかからないだけの備えをしておく必要があります。
この点、葬式代だけ出せればそれでよかった独身時代とは大きく異なります。
夫と妻では家庭における役割・立場が違いますが、保険を考える上でも違ったものになります。

妻が専業主婦の夫の場合

世帯主たる自分が死亡した場合のしっかりとした保障を考える必要があります。
残された妻が生活していくためにいくらのお金(生活資金など)が必要となるか、そして残された家族の収入(給与、遺族年金など)がいくらになるかを踏まえて、必要な保障を設定します。
もちろん、入院に備える医療保障もしっかりとしたものをつける必要があり、これは特約で付けることになります。

企業に勤務する人の場合、企業からも保障がある場合があるので、それも考慮して必要保障額を決めます。
差額ベッド代等の自己負担分はできればなくしたいのですが、支払う保険料との相談になります。
自営業の人の場合、何の補助もないので、日額10,000円程度の保障を考慮したいところです。

専業主婦妻の場合

死亡保障は必要ではなく、ここで考えておくべきは妻専用の医療保障です。
近いうちに子供が欲しいと考えている場合、妊娠してからでは女性疾病向けの医療保険に入れないことがあるので、なるべく早く女性疾病に備えた医療保障に加入しておく必要があります。

夫婦共働きの場合

夫婦のどちらかが死亡した場合でも、残された方が経済的に困るということは少ないでしょう。
よって大きな死亡保障は必要がなく、死後の整理資金(葬式代、墓代など)として、500万円程度の保障があれば充分であると思われます。
妻の場合、上記の専業主婦妻の場合と同様に女性のための医療保険を考慮する必要があります。
数年間仕事に就いている女性なら、すでに何らかの生命保険に加入済みかもしれませんが、その場合には医療保障の部分を見直すことをおすすめします。

人生の節目での保険選び

それぞれの事情をきちんと把握してアドバイスするためには、やはり面談による相談がベストです。保険会社の営業社員ではなく、中立な立場の経験豊富なファイナンシャルプランナーが無料で相談に応じてくれます。



もちろん、その場で加入する必要はありませんし、後日のしつこい勧誘もありませんので安心です。

 

サブコンテンツ

このページの先頭へ